当研究所は、前身となる関西労働調査会議（1948年）以降、労働調査研究所（1961年）、国際経済労働研究所（1993年）と歴史を重ねながら、一貫して、「自立的な運動に必要な調査、研究は自ら担う」という労働調査運動を実践してきました。
組合員が給与明細をもちより方眼紙にプロットして賃金カーブを検討する、といった運動から始まり、現在では、「労働組合への帰属意識」「働きがい」「企業の制度・施策」「政治意識」など、様々なテーマで深化しています。
この労働調査運動は、労働組合だけではなく、個人を含む社会全体を包括した調査運動をも展望しています。
情報、運動、政治・・・など、私たちの未来を左右するものは、誰かに任せておくのではなく、自分たちで担い、自らグリップする
―― このような運動が広がれば、よりよい社会につながっていくのではないでしょうか。
ぜひ一緒に、進めていきましょう。
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◆「国際経済労働研究所と労働調査運動」
国際経済労働研究所会長・板東 慧 が、永年にわたって、労働運動、労働調査運動に携わってきた立場から、当研究所の歴史的経緯および、労働調査運動の意義についてまとめています。研究所機関誌『Int’lecowk―国際経済労働研究』2021年１月号に収録予定。
※コンテンツは、今後も追加予定です。
当研究所では毎年、メッセージ性を重視した年賀状をお送りしています。
上記の労働調査運動の方向性を盛り込んだ、2021年年賀状はこちらからご覧いただけます。
