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ON・I・ON2調査の特徴

1.社会心理学を応用し、労働組合の問題にアプローチ

 人の心と行動を専門に扱う科学である社会心理学。この理論をベースに「個人(組合員、従業員)の組織(組合、会社)への関わり」の問題を扱います。調査票は、社会心理学を専門とする研究者と、現場を知る労働組合役員メンバーとが共同で開発しました。

2.組合も“指標”に基づいた組織運営ができる

ON・I・ON2調査の目的は、「労働組合の参加関与型組織としての再生」です。その組合員の「関与」(関心や行動レベルでの関わり)自体を指標化してとらえています。また、組織改革の程度や活動の達成度を客観的にモニターできる指標も設計しました。 これらの指標を用いることで、組合活動を総点検することができます。「組合の運動は継承されにくい」「組合役員のやりがいが感じられない」などの問題も、指標を用いることによって解決につなげることができます。 

3.日本最大級規模200万人以上の基礎データと比較

ON・I・ON2のスタート以来、20年間で約300に及ぶ単組、組織人員で200万人を超える規模の参加がありました。このような豊富なデータの蓄積を活かし、他労組との比較によって各単組特有の傾向を明らかにします。
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4.アクションにつながる具体的設計

ON・I・ON2調査は活動領域への参加関与意識や満足度を用い、今後の可能性を含めて個別の活動を総点検できるよう設計されています。労働組合は、本来、職場内外を問わず「何とかしたい」と思うことの問題解決を目指し、運動を起こすことのできる運動体です。その実現のために「どの活動をスクラップ(削減)し、どの活動をビルド(拡大)していけばよいか」という優先順位を判断するための具体的資料が得られます。 

5.実態把握に終わらない原因究明型の分析

組合への参加関与意識や満足度、あるいは働きがいに影響を及ぼしている要因を探ります。「何をケアすることが改善への近道なのか」が見い出せるので、ポイントを押さえた効率的な組織改革につながります。

6.調査後のフォローも充実

報告書提出後に、報告会議を行います。調査結果の報告にとどまらず、現場の事情をヒアリングしながらさらに分析を深める議論の場と考えています。さらに、ご希望により調査結果を踏まえ具体的なアクションにつなげるための講演やセミナー、研修なども企画しています。

 


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